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【クラウド会計ソフト徹底比較!】
freee × MFクラウド会計 × 弥生会計オンライン。三大クラウド会計ソフトでスタートアップ企業に向いているのは?

1.freee

freeeは簿記の知識が全くない人でも使用できるクラウド会計ソフトです。

勘定科目の仕分けがわからない場合でも、クレジットカード銀行口座と連携させることができるので、完全自動で仕訳してくれます。

他の会計ソフトと違い科目やタグの追加が同一画面でできるという便利さもあります。

確定申告書も質問事項に答えていけば自動的に完成します。

(ただ、UIや入力方法が独特なので、すでに会計知識がある人や他の会計ソフトで使い慣れている人にとっては、逆に使いにくいといった則面があるかもしれません。)

スタートアップ企業は起業して間がなく、とにかく忙しいですから、会計記帳に掛ける時間は極力減らしたいものです。

freeeは簡単に、かつ確実に会計記帳をするために開発されています。

既存の企業では物足りないと思う部分もあるかもしれませんが、スタートアップ企業にとっては非常に相性の良いクラウド会計ソフトであるといえます。

チャットやメールでの優先サポート(月額980円or1980円の有料プランに入った場合)もあるので質問すれば、すぐに回答してくれます。

電話サポート対応となると月額3,980円のプランへの加入が必要になりますが、価格に応じたその他の付加サービスを受けることができます。

まずは無料からはじめることができるので、使ってみて、良さそうであれば有料プランに加入されると良いでしょう。

freeeはクラウド会計ではシェアNo.1企業です。ジャパンネット銀行など金融機関との提携も随時進めており、freeeユーザー限定の融資商品も開発しています。

freeeのメリット・デメリットまとめ

※黒字はfreee独自の特徴です。

【メリット】

  • 会計が初めてでも問題なく使える
  • 簿記、仕訳を覚える必要がない
  • 会社や自宅、スマホからでもアクセスできるので場所を選ばない
  • チャットサポート、メールサポート、電話サポートとサポート内容が充実している
  • Windows、Macのどちらでも利用できる
  • Macでも電子申告に対応している(freeeのみ)
  • インターネットバンキングやクレジット会社の口座情報を登録しておくと自動で仕訳、登録してくれる
  • 専用アプリを使えばレシートを撮るだけで自動入力される
  • 専用アプリで仕訳登録ができる
  • 請求書を発行すると自動で帳簿に登録される
  • 自動登録機能があるので使うほど精度が高くなる
  • 全国の税理士・社労士・会計士を無料で検索・相談できる
  • 手動でソフトの更新を行う必要がない(法改正に対応している)
  • データはバックアップされ保存されるので災害時などでも安心できる

【デメリット】

  • 通信環境に左右される
  • 実際にスマホでの操作は難しい
  • 電話サポートはビジネスプラン(39,800円 / 年)にしか付いていない
  • 補助科目がない(備考などで代用)
  • 現金取引が主となる事業であればそれほど恩恵はない
  • 従来の会計ソフトとはまったく異なるためかえって分かりづらい側面がある
  • 独特のインターフェイスのため他の経理ソフトに慣れていると使い勝手が悪いと感じる

2.MFクラウド会計

MFクラウド会計は、半自動で仕訳をするので、後から調整がしやすいという特徴があります。

ただ、自動的に仕訳を提案してくれるだけで最終的には自分で判断しなければならないので、会計に関する知識が全くない人だと使いこなすのは難しいでしょう。

メールでのサポートは24時間受け付けていて、チャットサポートは営業時間内で対応しています。電話サポートは年間17,200円です。会計知識がいくらかある方にはおすすめの会計ソフトです。

また、MFクラウド会計には税理士を紹介してくれるサービスもあります。

開業のために税理士を探していたり、現在の税理士から最新の会計ソフトを使いこなせる税理士に変更したいと考えている方のために無料で税理士を紹介しています。

>MFクラウド会計のメリット・デメリットまとめ

※黒字はMFクラウド会計独自の特徴です。

【メリット】

  • 初心者でも使いやすい
  • 会社や自宅、スマホからでもアクセスできるので場所を選ばない
  • チャットサポート、メールサポート、電話サポートとサポート内容が充実している
  • Windows、Macのどちらでも利用できる
  • インターネットバンキングやクレジット会社の口座情報を登録しておくと自動で仕訳、登録してくれる
  • 複数の会計ソフトからの移行に対応している
  • 分析アプリを使うとキャッシュフローや収益・費用分析ができる
  • 月の仕訳が50件までなら無料で使えるプランがある(フリープラン)
  • 無料プラン(フリープラン)でも電話サポートが使える
  • 無料で税理士を紹介してくれるサービスがある
  • 手動でソフトの更新を行う必要がない(法改正に対応している)
  • データはバックアップされ保存されるので災害時などでも安心できる

【デメリット】

  • 通信環境に左右される
  • 実際にスマホでの操作は難しい
  • スマホアプリからは仕訳登録できない(閲覧のみ可)
  • 無料プラン(フリープラン)は機能が制限されている
  • 手動入力の場合は簡単な経理の知識が必要になる
  • 請求書を発行するには別のソフトを利用する必要がある
  • 現金取引が主となる事業であればそれほど恩恵はない
  • 独特のインターフェイスのため他の経理ソフトに慣れていると使い勝手が悪いと感じる

3.弥生会計オンライン

弥生会計オンラインは弥生会計初の法人向けの会計ソフトです。

スマート取引取込という機能を使えば銀行の明細や、クレジットカードなどの取引データを自動仕訳できます。また、スマートフォンアプリの「弥生レシート取込」と連携させることができ、スマートフォンのカメラで領収証やレシートを撮影して送信すると自動的に仕訳されます。

スマート取引取込はあんしん保守サポートに加入していて、連携する口座のインターネットバンキングが利用できる状態になっていれば使うことができます。

弥生IDの取得も必要ですが取得していない場合でも設定の途中で登録できます。ただ、スマート取引取込は設定に手間がかかるのと、自動仕訳が完ぺきではないというデメリットがあります。

サポート面ではセルフプランではサポートがありませんが、ベーシックプランを選択すれば、メール、チャット、電話の各サポートを受けることができます。

弥生会計オンラインのメリット・デメリットまとめ

※黒字は弥生会計オンライン独自の特徴です。

【メリット】

  • 経理が初めてでも簡単に使える
  • 会社や自宅、スマホからでもアクセスできるので場所を選ばない
  • チャットサポート、メールサポート、電話サポートとサポート内容が充実している
  • 仕訳や経理業務の相談もできる
  • 会計事務所との連携ができる(会員の場合)
  • パッケージ版と同じ保守サポートが付帯されている
  • 1年契約に最大2ヶ月の無料期間が付いている(1年分で14ヶ月利用できる)
  • カスタマーサポートの満足度が高い
  • 専用アプリを使えばレシートを撮るだけで自動入力される
  • 専用アプリで仕訳登録ができる
  • Windows、Macのどちらでも利用できる
  • インターネットバンキングやクレジット会社の口座情報を登録しておくと自動で仕訳、登録してくれる
  • 手動でソフトの更新を行う必要がない(法改正に対応している)
  • データはバックアップされ保存されるので災害時などでも安心できる

【デメリット】

  • 通信環境に左右される
  • パッケージ版の弥生会計とはインターフェイスが異なるため従来の利用者からすると使い勝手が悪いと感じる
  • 仕訳や経理業務の相談はベーシックプラン(32,400円 / 年)のみ利用できる
  • チャット、メール、電話サポートはベーシックプランにしか付いていない
  • 他のクラウド会計ソフトと比べると利用者数が少ない

税理士に頼まず費用をかけず、自分で会計業務を行いたい方は

今、無料から使えるクラウド会計ソフト「freee」が注目されています。

60万人以上の事業所が利用。クラウド会計ソフトシェアも第1位。

ネット上の会計システムを利用して、簡単に日々の会計記帳が行えます。税理士や公認会計士とも提携しているので、専門家との相談も可能ですし、格安で決算の代行もしてくれるようです。簿記の知識がまったくなくても簡単に使える会計ソフト。経理の時間が 50 分の 1 に。

税理士に頼まず自分で費用をかけずに記帳や会計業務を行いたいと言う方には、こちらがお勧めです。法人会計・経理にも対応しています。

また、クラウド会計ならではの資金調達スキームにも注目です。

ジャパンネット銀行が提供しているfreee会員専用のビジネスローン。freee会員なら自動で会計データ及び決算情報が送付され、審査がすぐにはじまるので申し込み後最短で翌営業日での借り入れも可能とのこと。

担保不要・来店不要・借入限度額も3000万円まで。金利は1.45~13.75%と、ビジネスローンの中では低金利。クラウド会計ならではでスムーズ&スピーディーな資金調達も可能なfreeeには今後も注目です。

【当ページの情報のご利用に関して】
当ページは、合同会社設立等、起業手続きに付随する税務会計等の情報として、提供、公開しております。最新の税務・税法等に関するご判断及びお手続き、並びに具体的な税額等の計算については必ず、貴社顧問税理士にご相談の上、行って頂きますようお願い申し上げます。
顧問税理士がいらっしゃらない場合はこちらのサイト(全国税理士紹介センター)よりご紹介も可能でございます。

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